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被害者にならない為の知識-精神薬を学ぶ-

精神医療被害連絡会 公式メールマガジンユーザーの為のブログです。

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アレンフランシス・インタビュー

DSM 5をめぐって Dr Allen Frances に聞く
大野 裕(インタビュアー)

アレンフランシス氏と大野裕氏の対談の全文を入手した。
見過ごせない記載が多数見受けられるので、紹介したい。

インタビューでは、DSMⅣ作成委員長であったアレンフランシス氏が、いかなる意図でDSM4を編纂し、それが広まった結果それがどのように影響したかについて述べている。
現在編纂中のDSM5に対して、アレンフランシス氏はDSM5における幾つかの新たな診断基準の導入に反対する立場である。

そもそも、DSM4がアレンフランシス氏のいうような公正な立場で編纂されたとは到底思えないが、この対談で彼らが述べていることは、日米の精神医療の権威の発言として、重く受け取らねばならないものである。

内容から重要な発言を取り上げてみたい。
ここ数年かけて何度も被害者が主張したことが、DSM4の編集責任者によりさらり(?)と語られています。ここでは、要点を私が抽出したので、正確には全文を参照してください。

アレンフランシスインタビュー全文

以下はアレンフランシス氏の発言です。

「米国ではDSM4に基づく3つの疾患が急増しました.注意欠陥障害は発生率が3倍になり、自閉症は20倍に増加しました また 小児双極ll障害の発生率は 製薬会社の宣伝も手伝って20倍増加したのです。」

「注意欠陥障害(ADHD)では 、15%の増加を予測したが実際は300%の増加であった。その増加の理由は、製薬会社によるダイレクトマーケティングによる病気喧伝と注意欠陥障害が過小評価されているということを医師や学校関係者、保護者に思い込ませた。」

*ADHDや自閉症と診断されている人達の多くが過剰診断されているとの証言

「注意欠陥障害の診断でもっとも正確な予測因子は8月生まれか9月生まれかであった。8月生まれは注意欠陥障害と診断される率が高い。」

*8月とは米国での学年を分ける月である。つまり日本では3月。発達過程の違いが診断影響していることを示唆している。

「DSM4以前では、自閉症の発生率は5000人に1人か、2000人に1人の数値であった。アスベルガーを加えることにより、米国では88人に1人、韓国では38人に1人が自閉症と診断されるようになった。またそう診断された方がメリットがある状況がうまれた。」

*病気と診断されるメリットが誤診をさらに進めることがあるとの証左。また近年自死が急増する韓国がいかにこうした診断が浸透しているのかが分かる。

「精神科の診断を法医学的判断、障害判断、学校の判断、養子縁組の判断などから切り離すべき。」

「米国では精神科診断が正常な人の領域にまで拡大し日常生活のさまざまな問題を抱えた多くの人が精神障害を抱えていると誤診されそして本当に精神疾患を病んでいて診断がきちんとされれば生活が大きく向上し 場合によっては命を救うことになるかもしれないという患者さんたちに適切な注意がはらわれていないという問題があります。米国では誤診が多く 、に日常生活の問題や失意を精科疾患として病名を付けるのが非常に多いのです。」


「弱年層や高齢者に対し地域サポートを提供し生活の場で助ける地域予防プログラムがあることは 非常に重要なことだと思います。ただ そういうプロクラムの恩恵を受けるために精神科診断が必要であると考えないほうが良い。」


「DSM5の信頼性はとても受け入れられない。」

「子供の双極性障害の診断急増は不祥事。」

「誤解を生みやすい考えの一つが、精神科の問題は全て化学的アンバランスによるもので、服薬で病気が治るという考え方です。この考えによって製薬会社は過去30年に渡って薬を売ることが出来た訳です。」

「双極性障害Ⅱ型を作ったのは、患者さんを抗うつ剤による医原性の弊害から守るためだった。文献をしらべると、抗うつ剤を服用中に躁状態に変わったり、躁鬱のサイクルが短くなったり、双極性患者と似た症状を様々な形で呈する患者がいたから。しかし実際にはDSM4以降、双極性障害の発生率は2倍になった。」

*うつではなかった、双極性障害だったという診断がいい加減であるという証左。

「ある診断が広く行われるようになったら疑うべしという事です。人間はすぐには変わりませんが、物の名前はすぐに変わります。もし突然多くの患者さんが同じ診断名をつけられるようになったら、それは患者がかわったのではなく、考え方が変わったからであり、考え方が変わるのは、多くの場合、製薬会社が自社製品を売るためにその病気のマーケティングを動かしているからです。」


どうでしょう?
かねてからの我々の主張が、米国精神医学界の権威により裏付けられたことは喜ばしいことです。ADHDやアスベルガーなど発達障害、早期介入の議論において、推進派に反論の余地がないほどの明確な説明です。しかし、いまさらながらに精神医学界の中からこうした説明がされると、意見が否定され続けてきた怒りに代わって、では不必要な薬物治療により命を落としたり、健康を害したり、仕事を失ったり、家庭を、人生を失った被害者に対してどう責任を取ってくれるのかという怒りが湧いてきます。

これはDSMにより薬が必要のない大勢の人々が医原性の病気にされていることが証明する有力な証言です。アメリカでは、このアレンフランシスを始めとして、様々な学会がDSM5に公然と反対声明を出しました。オーストラリア発の「子供への早期介入」も彼等やヒーリーらの努力で阻止されつつあります。

残念なのは、この日本で医療側から積極的に我々の主張を後押ししてくれる人間が現れない事です。このままでは、この国はほんとうに滅びます。
これからは、薬害被害者は、医原性の精神疾患患者と正しく診断され、医原性の薬物依存者として治療され、医原性の障害者として救済されるべきです。
被害者が、精神疾患患者として生きるしか方法がない状況こそ、最初に改めるべきことです。

このインタビューは、メンタルヘルスに関わる全ての日本人が目を通すべきものです。医師はもちろん、行政の福祉担当者、教育者、企業の労務担当、そして子供の保護者。

そして、現在ADHDや自閉証とされている子供たち、いやうつ病や双極性障害と診断されている人々の多くが過剰診断され、危険な投薬を受けていることに対して議論の余地はありません。
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  1. 2012/09/30(日) 15:59:31|
  2. DSM
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抗うつ薬の治験データのメタアナリシス

重要です。
これはもう結論に近い。もう自死と抗うつ剤の関連性の論争は必要ない。

参考文献
日精協誌、第31巻・第4号2012年4月号
『大うつ病の薬物療法のエビデンスアップデート:無効、増量、自殺性』
京都大学大学院 医学研究科健康増進・行動学分野教授 古川壽亮

ここに示された事実を列挙してみる。

FDAで最近認可された抗うつ剤について、FDAに登録された全ての臨床試験データを入手したメタアナリシスの結果。

・74本のプラセボ対照無作為割り付け比較試験(RCT)のうち24本がプラセボと有意差が示せなかった。有意差を示せたポジティブな研究は38本。

・その有意差のない24本の内、論文化されているのはわずか3本。ポジティブな38本は37本が論文化されている。

・この数字を別の見方をすると、通常プラセボで2か月後の反応率(重症度が半分になる)が半分になる率、寛解率は、それぞれ40%、20%程度と考えられるが、抗うつ剤の使用でそれが52%、30%に増えるという意味に置き換えられる。

・抗うつ剤の増量は、効果は若干増加するが、副作用(脱落率)はそれにまして増加する。

・年齢別自殺リスクの増加は40歳を境にして、40歳以下は増加、40歳以上は減少する。

八咫烏(やたがらす)-年齢別自殺性リスク

これは以前示した年代別自殺率増減のグラフとピッタリ符合します。

八咫烏(やたがらす)-推移

・児童青年における抗うつ剤のベネフィット
大うつ病 児童:効果なし 青年:8
強迫性障害(OCD) 児童:5 青年:6
不安障害(OCD以外) 児童:4 青年:3
*数字はNNT、プラセボに対して効果が得られる症例数、つまり大うつ病で効果がでるのは8人に1人ということ。

・自殺性は、抗うつ剤投与で、60人から100人に1人が希死念慮、自殺準備、自殺企図が現れる。

この論文の著者は、次のように解説している。

児童青年における自殺性のNNHはうつ病でも不安障害でも60~100程度、つまり抗うつ剤を投与すれば、投与しなければ見られなかった希死念慮、自殺準備行為あるいは自殺企図が60人~100人に1人、余分に生じると言われているので、このリスクと上記のベネフィットを天秤にかけなさい、それも患者ごとに、と添付文書は説いているのである。
少なくとも12歳以下の鬱病に対してベネフィットがリスクを上回る場合はかなり珍しいと考えられるであろう。大人に効くから子供にも効くだろう。あるいは、こどもは別なので大人に効いても子供には効かないだろう。あるいは、子供で自殺性が増えるから大人でも増えるだろう、という推論は全て裏切られた。


皆さん、これを読んでどう思いますか?

現時点での、最高のエビデンスから導かれた結果です。
抗うつ薬を開発販売する製薬会社が、薬の認可を得るためにFDA(米国の厚労省と思えばよい)に提出した治験データ・論文の分析結果です。
これ以上のエビデンスはこの世に存在しません。

もう一度重要な事実を整理します。
これは現時点でのほぼ結論です。

・子供のうつに抗うつ剤を使うベネフィットは無い。
・抗うつ剤は、うつで8人に1人、強迫性障害、不安は3~6人に1人にしか効かない。
・抗うつ剤は60~100人に1人に自殺性リスクを高める。
・若年層には、2倍から3倍の自殺性リスクがある。

これを別の表現に変えると、
抗うつ剤は、若年層のうつには8人中7人は効果が無く、副作用のみが出現する。
抗うつ剤を投与された若年層の20人~50人に1人は自殺性リスクにさらされる。

さらに言い換えれば、
若年層で、うつと診断された8人中7人は、何の効果もないにも関わらず、20人~50人に1人は自殺性リスクにさらされるという事である。

30万人の児童/青年が抗うつ剤を投与されているとすると6千人~1.5万人が自殺リスクにさらされていることになる。

さらにこれは製薬会社による治験データであり、バイアスの存在は否定できない。
これはほぼ単剤でのテスト結果であり、意味不明な抗精神薬病薬との併用や、多剤大量処方によりさらにリスクは増加している。

抗うつ剤と自死の関連性は、正式なデータでもこれほど明確なのです。

FDAはポジティブな研究が2本あれば原則としてその薬を認可する。日本のPMDAは、ポジティブな研究が1本でも認可する。
例えば、ジプレキサの双極性障害のうつ適用は、うつ症状の睡眠の増加、食欲の増加の有効性だけで認可されている。元気が出るとか、気分が上がるとかという効果はない。

ジプレキサは、うつに効くらしい。
その単なる噂レベル、ラベルのうつに効くという効能書きだけ見て、うつにジプレキサを処方する馬鹿が山のように存在する。

また、この論文の筆者は、次の様に述べている。

もちろん、ネガティブな研究が出版されていない、だから実はTurnerの研究が出るまで(2008年)世界中の誰も抗うつ剤の本当の効果を知らなかったという非難は正しい。そしてこの非難は、現在、大うつ病に対する抗うつ剤以外の、精神医学のみならず身体医学を含めた全ての医学的介入について当てはまる非難であることは、医学・医療を一生の生業として選んだ人間にとって、悲しいという形容を超えた実態であろう。

パキシルの医薬品添付文書から、若年層への投与禁忌を外すのは、児童精神科医達によって推進され、家族会などが後押しした。その方々はこうした事実を理解して行ったのであろうか?そうだとしたら、これはもう犯罪である。

子供のうつ病に抗うつ剤は効かない。
青年のうつ病の8人に1人にしか抗うつ剤は効かない。
それに対して20~50人に1人は自殺関連副作用が出現する。


これはもう誰に語っても良い真実である。
  1. 2012/09/30(日) 15:38:57|
  2. 抗うつ薬
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大うつ病の治療ガイドライン2012の解説

内容は別として、なぜこのようなガイドラインが作成されず放置されていたのかが不思議である。物事の良し悪しを判断したり、議論するためにはまず基準が必要である。たとえそれがデタラメであったとしても、基準が無いのが一番良くない。其の意味でこうしたガイドラインは必要であるし、今回の発表は歓迎できる。
薬物治療の内容については、いくつかの進歩がみられる。多剤やBZの長期処方、バルビツール、軽症うつにおける薬物治療の制限などである。DSMにそった診断は頂けないがもしこれに沿って診断をしたならば3分治療など不可能である。結局、取りあえず投薬が改善されず、患者が多すぎてやっている時間がないとか診療報酬制度が悪いから経営が成り立たないなどという患者不在の言い訳を繰り返すことになるのだろう。学会には、今後の
ガイドライン改訂の努力と同時に、いかにしてガイドラインを守らせるかという努力が不可欠である。
また、このガイドライン作成者の中には、過去において、このガイドラインからも逸脱した治療を推進してきた医師が含まれている。反省と応分の責任を取って頂きたい。
精神医療被害の多くは、製薬会社の薬の販売戦略により、病気の敷居を下げ薬物の副作用により引き起こされているものが殆どである。広げ過ぎた間口を狭める必要がある。このガイドラインの最大の欠点は、薬物治療の失敗による薬剤性精神疾患にたいする注意喚起がないこと、間口を狭めることが含まれていない事である。

〇序文における重要な記述

1.専門医ならば大丈夫

ガイドラインでは、専門医以外の医師がこのガイドラインを読む場合の注意が強調されている。最近、社会問題化した多剤大量処方やデタラメ処方の言い訳によく聞かれる、
「多剤大量処方やデタラメ処方が専門知識の無い一部の医師により行われている。」
という主張にそった記述である。確かにここで示されている薬の処方を厳守すれば被害が減少することは明白である。予てから我々が主張してきた悪処方の幾つかは否定されている。これは歓迎すべきことである。しかし、内容を良く吟味すると、併存障害を有する場合は除外するとか、適応外処方を広く容認するなど、デタラメ処方を否認しながらも医師の裁量を容認する内容となっている。責任逃れの意思が強く読み取れる。以前の、多剤大
量処方の弊害を認めていなかったことに比べれば進歩であるが、残念ながらこのガイドラインの作成委員の多くもまた多剤大量処方や根拠のない適応外処方を乱発している。専門医がガイドラインに記述されているような治療を行っているとはとても思えない。
 しかしながら、こうしたガイドラインが示されたことは、我々、患者側からみれば、最低限の治療指針が示されたと理解すべきである。少なくともこのガイドラインに沿わない治療を行うには、さらに厳重な手続きが必要という事である。訴訟にまで発展している被害事例では、このガイドラインに示された治療手順・投薬は殆ど守られていない。

2.DSMⅣの診断基準を採用する

このガイドラインはDSMⅣを前提としたものである。DSMは、症候群の定義であり、そのまま病気の定義ではない。この日本では、DSMの症候群の定義がそのまま病気の定義となり、投薬に繋がるという根本的な間違いを犯しているが、このガイドラインにおいても、その間違いを踏襲している。このガイドラインでは、SAD(社会不安)をうつと誤診することを排することは出来ない。つまり、単なる不安をうつとして薬物治療してし
まう危険を排除できないのである。これはこのガイドライン最大の欠点である。

3.適応障害や気分変調症については診断も治療法も確立していない

つまり適応障害、気分変調症の治療はエビデンスが無い治療と明言している。

4.ガイドラインには、近年の薬剤に比べ古い薬剤にはエビデンスが乏しい

これは医薬品添付文書の情報量を見ても明らかである。さらにエビデンスには様々なバイアスがかかっていることに注意を促している。この記述は、裏返せば、現在の臨床の現場では、バイアスのかかったエビデンスに沿った、又はエビデンスに乏しい治療が蔓延していることを学会が認めたに等しい。

5.治療法はエビデンスに準拠して推奨したもので、かならずしも保険適応の有無を考慮していない

この記述は、現在の精神医療の臨床が保険適応のない適応外処方が蔓延っている証左である。適応外処方をする場合は、丁寧なインフォームドコンセントとエビデンスの提示を必要とするとしている。子供への投薬の殆どが適応外処方であることに留意されたい。

6.新型うつ病を否定

新型うつ病はマスコミによる造語として否定。

☆評価できる項目(まとめ)
・軽症うつ病における薬物療法を制限
・BZの長期処方、バルビタールを否定
・同種同効薬の多剤を否定、多剤大量処方を否定

★評価できない項目(まとめ)
・DSMを妄信的に採用、不安とうつの混同を除外出来ない。
・うつ病ではなく躁うつ病だったという近年流行の主張を擁護。
・診断とそれに応じた投薬という手順が守られない。
・エビデンスの無いECTを強く推奨
・エビデンスの無い抗精神病薬の増強療法を追認
・誤診/薬の副作用による薬剤性精神疾患が考慮されていない

〇大うつ病ガイドライン要約

詳しくはガイドライン本文を参照されたい。
http://www.secretariat.ne.jp/jsmd/0726.pdf
*は私のコメント。

〇うつ病治療計画:診断時に把握すべき情報のリスト

*このリストの最大の欠点は、薬の影響を排除していること。3分治療で行えるボリュームではもちろんない。

1.言い間違い・迂遠さの有無を確認
2.身長・体重・バイタルサイン(栄養状態含む)
3.一般神経学的所見(パーキンソン症状、不随意運動を含む)
4.既往歴-糖尿病・閉塞隅角緑内障の有無を確認
5.家族歴-精神疾患・自殺者の有無を含めて
6.現病歴-初発時期、再発時期、病相の期間、「切っ掛け」「悪化要因」、生活上の不都合(人間関係、仕事

、家計など)
7.生活歴-発達歴・学歴・職歴・結婚歴・飲酒歴・薬物使用歴を含めて
8.病前のパーソナリティ傾向-他者配慮性・対人過敏性・発揚性・循環性・気分反応性の有無
9.病前の適応状態-家庭、学校、職場などにおいて
10.睡眠の状態-夜間日中を含めた睡眠時間、いびき・日中の眠気の有無
11.意識障害・認知機能障害・知能の低下の有無
12. 女性患者の場合-妊娠の有無、月経周期に伴う気分変調、出産や閉経に伴う気分変動

*そもそも精神科医にこれらの要因をくみ取り判断する能力はあるか?
*これらの全てが薬剤の副作用で引き起こされている可能性をまず考慮すべきである。


〇うつ病治療計画:注意すべき兆候のリスト

1.自殺念慮・自殺企図の有無と程度
2.自傷行為・過量服薬の有無と状況
3.一般身体疾患による気分障害の除外
4.身体合併症・併用薬物の有無と状況
5.併存症(DSM Ⅳ-TRのⅠ軸・Ⅱ軸で)不安障害、発達障害(広汎性発達障害、注意欠陥多動性障害)

、パーソナリティ障害
*これではなんでもあり
6.双極性混合状態(例・焦燥感の強いうつ状態、不機嫌な躁状態)
7.双極性うつ状態(例・若年発症、うつ病相の多さ、双極性障害の家族歴)
8.過去の(軽)躁状態(活動性の変化:例・いつもより活動的で調子が良いと感じた時期、普段より仕事がはかどった時期、より沢山アイデアが浮かんだ時期、生活歴の確認:例・職歴などの変化)
*うつ病誤診、双極性障害だったという誤診の現状を擁護
*これは病歴か、こんなもので躁鬱病診断されてはかなわない
9.精神病症状(例・気分に一致した微小妄想、気分に一致しない被害妄想・幻聴。若年層では統合失調症との鑑別)

〇軽症うつ病

全例に行うべき基礎的介入

・患者背景、病態の理解に努め、支持的精神療法と心理教育を行う

基礎的介入に加えて、必要に応じて選択される推奨治療
・新規抗うつ剤
・認知行動療法

*新規抗うつ剤の副作用に対する注意喚起が不十分。特に若年層に向けて。
*認知行動療法そのものにも重大な欠陥がある。それについては別途報告します。
*しかしながら本ガイドラインでの最大の収穫、本文では軽症うつ病への薬物療法の効果が疑問であることが明記

〇中等症・重症うつ病(精神病性の特徴を伴わないもの)

推奨される治療

・新規抗うつ薬
・TCA/nonTCA
・ECT

必要に応じて選択される推奨治療

・BZDの一時的な併用
・Li、T3/T4、気分安定薬による抗うつ効果増強療法
・AAPによる抗うつ効果増強療法
・EBPTの併用
*BZDの長期使用を否定
*非定型抗精神病薬との併用を容認、エビデンス不足
*電気ショックを容認、エビデンス不足

推奨されない治療
・BZDによる単剤治療
・スルピリドやAPPによる単剤療法
・中枢刺激薬
・バルビツール製剤(ベゲタミンを含む)
・精神療法単独による治療
・抗うつ剤の多剤併用、抗不安薬の多剤併用など、同一種類の向精神薬を合理性なく多剤併用すること
*覚せい剤系、バルビツールの使用を否定
*多剤大量処方を否定

〇精神病性うつ病
*この項目は全てエビデンス無、現行の治療行為を追認する内容
*私にはこの病気の定義が判らない

1.精神病性うつ病

推奨される治療
・抗うつ剤と抗精神病薬の併用
・修正型電気けいれん療法
・抗うつ剤単剤で治療開始し、効果不十分なら抗精神病薬を追加

2.緊張性症状を伴ううつ病

推奨される治療
・ベンゾジアゼピンの経口または非経口投与
・修正型電気けいれん療法
  1. 2012/09/11(火) 17:00:56|
  2. 大うつ病治療ガイドライン
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被害の全貌

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  1. 2012/09/07(金) 16:43:06|
  2. 死者に学ばぬ国

向精神薬とモノアミン

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  1. 2012/09/04(火) 22:55:23|
  2. モノアミンと向精神薬
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